日記

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新潟知事選挙で市民と野党の統一候補が勝利しました。原発再稼働にキッパリとノーの審判が下りました。自民党内には大きな衝撃が走っています。

米山さんが立候補を決意したのは告示6日前。今回の勝利は、県民と野党共同の力を示したものです。

日経新聞は、「再稼働争点印象づけ奏功」などと見出しを付け、「出遅れた点を原発問題に的を絞るワンイシュー（単一争点）戦略で拭い去った」と報じましたが、この勝利は単に政治的な技術が功を奏したものではありません。

また、同紙は「新潟県民は経済性でなく、純粋に安全性を考えて再稼働の是非を判断できる立場にある」と新潟の特殊性に要因を求めようとしましたが、原発再稼働反対のうねりが全国に広がることを恐れた財界よりの「総括」といわざるを得ません。

15、16日に実施した朝日新聞の世論調査でも、原発再稼働反対が57％で賛成29％の大きく上回っています。これまでの世論調査では、再稼働反対が過半数です。国民の世論は原発再稼働反対です。

新潟では、7月の参院選に続き、今回の知事選で与党が2連敗。原発再稼働やTPPに固執する政権与党に対する審判です。与党は重く受け止めるべきです。  

国民年金の保険料納付を猶予する制度が拡大されます。現在は３０歳未満となっていますが、対象が７月から５０歳未満に広がります。

納付の猶予は、所得が低く国民年金保険料を支払う余裕がない人に対し、納付を猶予するものです。猶予期間は保険料を納付しないのでその分受け取れる年金額は減りますが、年金を受け取るのに必要な２５年間の加入期間には参入されます。

非正規や無職の３０代から４０代が増えていることへの対応とされています。

政府は、消費税を１０％に引き上げるのにあわせて、加入期間の短縮を約束していましたが、１０％を再延期したため、再び先送りされることになります。低年金者に対する給付金も先送りです。

そもそも社会保障と消費税をリンクさせること自体間違いです。消費税は、低所得者ほど負担の大きい税制です。消費税を上げるか、社会保障を我慢するか、低所得者に二者択一を迫る最悪の仕組みです。

社会保障は消費税に頼らず拡充する仕組みを作ることが必用です。税と予算で所得再分配機能を適切に果たすべきです。  

沖縄防衛局が辺野古の米軍新基地の本体工事着工を強行しました。多くの沖縄県民が反対する中での強行です。本体工事の着工は、1996年12月のＳＡＣＯ合意以来初めてです。

政府は、2020年10月までの完了を目指し、当面、陸上部分での工事を進める考えですが、海上を埋め立てる護岸工事の着手も視野に入れているようです。中断していたボーリング調査の再開に向けた準備も開始しました。

とんでもない暴挙です。日本は、もはや法治国家とは言えない状況です、政府が日本の法秩序を破壊しているのです。日本は、安倍首相による独裁国家に成り下がっているとしか言いようがありません。

翁長知事が下した「辺野古埋立承認取り消し処分」を執行停止させ、本体工事着工前の条件となっている国と県との事前協議もやらず、強権的に本体工事の着工です。

安保法制の強行に続き、今回の沖縄辺野古問題。日本の立憲主義・民主主義を破壊する安倍政権のやり方は断じて許せません。  

アベノミクスは、円安と株価上昇によって経済の好循環を図ろうとしたものです。

これは、すでに破綻済みのトリクルダウンというものですね。大企業が儲けをあげれば、中小企業も国民も潤うというものです。しかし、恩恵を受けたのは一部の大企業や大資産家だけです。

中小企業は輸入原材料の高騰で経営が大変。庶民は物価上昇で生活が大変。

アベノミクスがもたらしたのは、格差拡大と景気悪化だけです。

初期のころは一時的に株価が上昇したことで、景気が好循環に向かうかのようにも見えましたが、それも束の間。いまでは全く効果が現れていないばかりか、マイナスの効果が出ています。

ＧＤＰは２期連続マイナス。４－６月期は消費税増税の反動だから７－９月期は持ち直すだろうとみられていましたが、結果は惨憺たるものでした。想定外の落ち込みに、安倍首相も消費税増税を先送りせざるを得ませんでした。

しかし、増税を先送りすることで信を問うというのもよくわからない理屈ですが。

アベノミクスからの抜本的な転換こそが、景気を上向かせるには必要でしょう。  

福井地裁が大飯原発の運転差し止めを命じました。福島第１原発事故後、原発の運転差し止めを求めた訴訟の判決は初めてです。

「差し止め認める」「司法は生きていた」と書かれた垂れ幕を掲げる弁護士らの姿が印象的でした。

まさに「司法は生きていた」という言葉がふさわしい判決内容でした。

判決は、人の生命を基礎とする人格権をもっとも重視し、「これを超える価値を見出すことはできない」と強調しました。

そのうえで、住民らの人格権と電力の安定供給やコストの問題を天秤にかけた関電側の議論を厳しく退け、「国富の喪失」とは、運転停止による貿易赤字ではなく、「豊かな国土とそこに国民が根を下ろして生活していることを失うこと」だとしました。

さらに、原子力発電技術がもたらす危険性と被害の大きさは福島第１原発事故で自明とし、同事故を受け、同様の事故の具体的危険性が万が一にもあるかの判断を避けることは、「裁判所に課された最も重要な責務を放棄するにも等しい」としました。

久々に司法のすばらしい判断を見た思いがします。原発再稼働を巡っては、とかく経済論が優先されがちです。たしかにエネルギーを安定的に供給することは大事です。しかしそれは、住民が安心して暮らせる環境があってこその話です。常に原発事故の危険性と隣り合わせの生活を強いられている状況では、経済活動も何もあったものではないでしょう。  

安倍首相は教育再生を経済再生とともに重要な柱と位置づけて取り組みを強めています。経済再生の方は、法人税減税や雇用改革などに見られるように大企業に有利な仕組みにするものです。

教育再生の方はといえば、こちらも非常に危険極まりないものです。教育基本法を改悪したのも第１次安倍内閣の時代でしたが、教育再生というのは、その改革した教育基本法の具体化を図るものです。

教育基本法の改悪は、子どもたちに愛国心を強要すること、教育への政治介入・国家権力の介入を進めることにありました。その１つが教育委員会制度の改革です。当初、安倍首相は、教育委員会の廃止を唱えていましたが、教育関係者などからの強い批判もあって、さすがにできなかったようですが、今回示している教育委員会制度改革は、実質的には教育委員会を形骸化し、首長と国家権力の介入を強めるものです。

改革案は、首長の意向反映や国の最終的責任を大きな柱として掲げています。

総合教育施策会議というものが設置されます。これは首長が主宰するものです。ここで、教育行政全体の大綱的な方針が決定されます。教育委員も参加しますが、大綱の策定権限は首長にあります。

これまでは、教育行政全般についての方針策定は教育委員会が行っていましたが、その権限が教育委員会から首長に移ることになります。

さらに、新たな教育長は、従来の教育委員長と教育長の権限を統合したポストで、首長に任命・罷免権を直接持たせます。つまり、新教育長は知事の意向どおりに動く人が就くわけです。教育委員会はまさに形だけのものになってしまいます。審議に参加できても何の権限もないのと同じです。

その上、国の是正要求などの権限も強化されます。

つまり、首長と国の介入が強まり、その意向によって教育の方向性が決まるのです。安倍首相は、憲法解釈の変更さえも、内閣で勝手にできると言い放つ異常な考えの持ち主です。愛国心を強要する道徳教育も教科化されようとしています。学習指導要領も変えられようとしています。解釈改憲で自衛隊の海外派兵も自由に行おうとしています。行き着く先は、まさに海外で戦争する国づくりです。  

なるほど確かにそのとおり。まさに目からうろこでした。何の話かというと、TPP問題で日本の農業の魅力について語っていた記事の内容のことです。

昨日の「しんぶん赤旗」にTPP問題で立教大の郭洋春（カク・ヤンチュ）教授のインタビュー記事がありました。TPPの問題を指摘した後、５０年後、１００年後の日本社会をどうするのか、という話の中で、日本の２１世紀の成長戦略は、農業を目玉にした観光産業だということが指摘されていました。

教授のお話を少しご紹介しておきましょう。

日本を訪れる外国人観光客の４人に３人はアジアから、特に韓国、中国です。彼らの目的は何だと思いますか？
それは食事なんです。おいしくて安心、安全な日本の農産物は一番の魅力です。

まずここでなるほどと感嘆。教授の話はさらに続きます。

農産物は８割までは、まねできるかもしれませんが、残りの２割が決定的です。それは水と土です。魚沼産コシヒカリが美味しいのは魚沼の水と土を使うから。
欧米人は日本の田園風景を見て感動します。人間の手が加わることで、こんなすばらしい風景ができるのかと。
それを生産効率が悪いから集約しようというのは魅力をつぶすものです。
自然の恵みを最大限生かした農業を目玉にした成長戦略こそ、歴史と伝統、文化、自然を後世に残しつつ、日本が発展する道だと考えています。

まさにここに日本農業の魅力と本当の成長戦略の道があったのですね。日本の農業は生産性が低い遅れた産業だと言われ続けてきました。しかし決して遅れた産業ではありません。そこにこそ日本の歴史、伝統、文化、自然が息づいているし、日本の未来があるのです。

こんな深い魅力ある農業をTPPで破壊されないように、しっかりと守っていかなければならない、改めて考えさせられました。  

隣町で学校再編計画が具体的に持ち上がりました。現在５つある小学校を４年後をめどに町内で１校にしようというのです。
当局は子どもたちにより良い教育環境を提供するためとしていますが、学校を統廃合して本当に子どもたちにより良い教育環境を提供できるのでしょうか。決してそうは思いません。

当局自身も小規模校はきめ細かな指導を受けられるという長所は認めています。しかし、人間関係の固定化、社会性やリーダー性の育成が困難になるという短所をあげています。

学校統廃合を進める際に、当局がよく使う理屈ですね。しかし、これは世界の常識からかけはなれた口実です。社会性やリーダー性は小さな学校でこそ培われるものです。また、小学校の時期は、安定的・継続的な人間関係の中でこそ、子どもたちは健やかに育ちます。人間関係の固定化というのは子どもたちの成長にとって決してマイナスではないのです。よく言われることは、いじめなどがあった場合に対処できないということですが、それはいじめなどがあった時にクラス替えをすることを前提にした話で、小規模校の場合には、いじめが芽のうちに摘み取ることが可能です。いじめがあった場合にクラス替えをする必要があるというのは、結局、大規模校での対処法からの発想でしかありません。

ＷＨＯが世界各国の学校規模と教育効果について著した報告書などを分析して、そのまとめを発表したことがあります。それによれば、どの報告書も学校は小さくなければいけない、ということで一致していることが明らかになっています。そしてＷＨＯの学校規模基準は生徒１００人を上回らない規模とされているのです。これが世界の常識なのですね。

いま各地で学校統廃合問題が持ち上がってきています。少子化の進行に対応するためとしていますが、そこには世界標準に照らした教育的観点からの議論はありません。もっぱら財政的・効率的な面が優先されています。もっと学校規模と教育効果の関係についての世界の到達点からの議論が必要でしょう。  

政府は、来年（２０１４年）１月から、５５歳以上の国家公務員の昇給を原則停止する方針を固めました。

人事院は２０１３年１月からの昇給停止を勧告していましたが、野田内閣は２０１４年４月から実施する方向で２０１３年中に結論を出すとしていました。安倍政権は、それを前倒しして、人件費削減に取り組む姿勢を強調することで、地方公務員の給与削減にも圧力をかけようとしているようです。

地方は国に先行して給与カットを実施しているところが多く、地方公務員の給与削減を国が求めることは、地方交付税の削減を国が狙っているからにほかなりません。  

国が福島県内ですすめている除染事業で、請負業者の一部が放射性物質を含む汚染水をそうっ高などに流し、汚染土壌や草木を川に不法投棄していたことが明らかになりました。とんでもないことです。これでは何のための除染なのかわかりません。長期の避難生活を強いられている福島の住民の希望を奪い、放射能汚染を拡大させる言語道断の行為です。

請け負っていたゼネコンなどの責任もさることながら、除染作業を厳しくチェックすべき環境省のずさんな管理体制も問われます。国はしっかりと対応してもらいたいと思います。  

今日、農作業をしながら大阪の橋下市長の話になりました。橋下市長は大阪市長としての仕事を全くしてないのではないのか？あんな市長ならいてもいなくても同じでないのか？

大阪市民はよく黙っているものです。市長なんかやめてしまえというような声が起きてもおかしくないのではないかと思います。なんで、維新の会の政治活動ばかりして、市長としての給料を大阪市民が払わなければいけないのでしょうか。これでは大阪市民の税金の維新の会への還流としか思えません。市長リコールがおきてもおかしくないと思うのですが。

大阪のオンブズマンあたりから、そういう声がでてきてもいいと思うのですが、いっこうに聞こえてきませんね。どうも最近のオンブズマンは型にはまった重箱の隅をつつくようなことしかしていないような気がします。まあ、一番は市政をチェックする議会がチェック機能を果たすべきなのでしょうが。

確かに今後の国政の動向を決めるのですから大切な選挙です。しかし自治体の首長なら、年末を迎え、大阪市民や大阪の中小業者の暮らしの問題も大きくなってくるはず。来年度の予算編成もあるでしょう。他県へ行って選挙演説をする暇があるのでしょうか。もし市長がいなくても大阪市の仕事が回るというのなら、橋下市長の存在価値はないに等しいのではないでしょうか。それにしても市長の仕事というのは、そんなに軽いものなのでしょうか。

最近の橋下氏の動向をみていると、ついそんなことを考えてしまいます。  

匠本舗のおせち料理の早割の期限が延びました。

昨年一番売れた京都祇園岩元の匠、今年一番人気の京都大原三千院の里の三段重（６．５寸）が、当初、早割の期限は１０月３１日までとなっていましたが、１１月３０日まで伸びました。京都祇園岩元の匠は３０００円引き、京都大原三千院の里の三段重（６．５寸）は１９００円引きで購入できます。来年のお正月は料亭おせちを家族みんなで楽しもうとお考えなら、まだ早割価格で購入できますから、お早めに予約することをおすすめします。

匠本舗は、毎年完売続出の超人気の料亭おせちです。全国各地の有名料亭の料理人監修のおせち料理です。それに加えて、購入者の声に応えて毎年改良を重ねるとともに、目利き主婦と呼ばれる主婦が集まって品評会を行っているようです。その評価によってランク付けされるので、おせちを企画し作る料理人も力が入るのですね。だから満足度の高いおせち料理ができるというわけです。

おせち料理の早割がお得な理由は、早割価格で購入できるというメリットにとどまらず、この時期に販売されているおせち料理は、購入して失敗がないという点です。だいたい毎年人気で完売するおせち料理ばかりです。なので、購入者の多くが満足しているということ、そして、販売店側でも、購入者の声を反映させて、おせち料理を改善改良して毎年よくなっているということが、オススメの理由です。
いまなら、様々なおせち料理があります。年末ギリギリになってほしかったおせち料理がなくなっていたということにならないように、おせち料理を通販でお取り寄せするならお早めに予約しておきましょう。
  

近年、魚を食べる人が減ってきている。そういうことからかファストフィッシュが増えてきている。ファストフィッシュというのは、手軽に簡単に食べられるように加工された魚のことだ。手軽、美味しい、安いがその基準になる。例えば、骨とりサンマ。これなどは、当初予想の２倍の売り上げがあるという。下味が付いているのでフライパンで焼くだけで簡単に料理ができる。食べやすい、味付けが良いということで人気のようだ。
魚のすり身を使ったどら焼き？もあるそうだ。「どらぼこ」と言うらしい。いろいろと考えるものだ。

自分自身、昔は、魚は骨を取るのが面倒なので、どちらかと言えば、加工した魚が好きな方だった。ゆっくりと食事をする時間がなかったのもあるし、食事に時間をかけるという習慣がなかったものだから。それでも最近は、年のせいもあるのだろうか、加工していない魚の良さが分かってきた。

これはファストフィッシュとは違うが、カニも殻をカットしたものが人気を集めている。カニは好きだが、身を取るのが面倒だ。そんな私のような人間には嬉しい商品だ。
ビードロカットと呼ばれる。カニ脚の殻を片面半分だけカットしているので鍋に入れたり焼きガニにするのはもってこいだ。何と言っても身が取りやすく食べやすい。子どもたちも喜んでいる。
また、完全なむき身もある。食べる部分の殻をすべて取ってあるのでかにしゃぶには最適だ。殻を取る必要がないのだから。
そういったカニ料理にうってつけのカニを取り寄せるのに便利なのがカニ通販。レシピごとにおすすめのカニとカニ通販が紹介されている。
例えば、焼きガニ用、カニ鍋用、かにしゃぶ用とそれぞれ紹介されており、選びやすい。
今年の冬、産地直送カニを通販で取り寄せようとお考えならオススメだ。
  

乾き眼やドライアイは侮れない。
中高年になってドライアイかと思っていると結膜弛緩症というものにかかっている可能性があるのだ。

パソコンやスマートフォンの普及によってドライアイの人が増えている。
ドライアイの原因は３つのコンと言われている。
パソコン（今ではスマートフォンも）、エアコン、コンタクトレンズの３つだ。
こうした環境がドライアイを引き起こす。
仕事でパソコンを使う人は多いだろう。その際に姿勢が大切だ。
パソコンのモニター画面が目線よりも上にあると目が乾きやすい。
そもそもパソコン作業などを長時間続けていると、まばたきが減ってしまう。何かを注視しているとまばたきの回数が減る。パソコンだけではない。車を運転している時もそうだ。
意識的にまばたきをするようにすることが大切だ。
通常のドライアイは目薬で改善される。
しかし、中高年でドライアイと思っている人は注意しなければいけないことがある。
それが結膜弛緩症だ。
これは、白目を覆う結膜がたるみ目の下の方からあふれてくる。
原因は加齢。ただ誰もがかかるものでもない。
年を取ると体のいろいろな所にシワができるように結膜にもシワができる。そのシワが進行すると結膜にたるみが現れる。これが結膜弛緩症になっていくのだ。
中高年で自分はドライアイだと感じている人は、この結膜弛緩症を疑ってみる必要がある。すぐに眼科へ行くことが大事だ。
  

夜になるとどこからか虫の声が聞こえてくる季節になった。朝夕はぐっと冷え込み始めた。昼間は風がすがすがしい。

今年の夏も暑かった。夏は毎年雑草との戦いだ。抜いても抜いてもすぐ伸びる。すごい生命力としか言いようがない。夏場は、仕事から帰ってからは草ぬきが日課だ。一度に抜こうとすると翌日腰が痛くなるので、少しずつ抜くのが良い。まあ、健康のためとも思い、ほぼ毎日続けている。昼間はほとんどデスクワークだからちょうどいい運動にもなる。

消防庁が今夏、熱中症で救急搬送された人数をまとめていたが、相当な人数に上った。高齢者の方で熱中症でなくなった方もいる。

また、平均気温も６月は平年をやや下回ったものの、７月、８月は若干高かったようだ。温暖化対策に本腰を入れないと取り返しのつかないことになるのではなかろうか。
  

南海トラフ巨大地震で震災死者が３２万人という推計が公表された。
対策が急がれる。
企業でも工場を分散化させたり自家発電をすすめたりしている。
個人の住宅でも自家発電をすすめるところも出ている。
東日本大震災の時にも太陽光発電を設置している家庭では、近隣の人たちに貢献したようだ。
太陽光発電はシステム自身が壊れない限り自家発電が可能だ太陽小発電は災害時にも役に立つのだ。地震で家屋が倒壊したり、津波に飲み込まれたりすれば当然使えないが、そうでなければ自家発電できるのだ。
沖縄の方でも、台風で電気が止まって復旧に数日かかった時でも電気が使えたという話もある。
使える電力はだいたい１．５ｋＷまでのようだが、電化製品を分けて使うとか、消費電力の少ない電化製品なら停電時でも使うことが可能なのだ。
太陽光発電システムを導入することを検討することも始めてみたい。
  

お盆に帰ってくる孫のためにウォーターサーバーを思い切って設置するのはどうだろう。
オススメは、アクアクララのディズニーキャラクターサーバーだ。サーバーのレンタル料は通常のものよりも少々高いが、きっと喜んでくれるに違いない。
サーバーのキャラクターは毎年交換することができる。
アクアアドバンスもオススメだ。アクアアドバンスは省エネ率が従来の６５％という。省エネ効果は抜群だ。夏の節電にも大いに役立つ。
最近は家の中にいても熱中症が心配される。
孫を熱中症にさせてしまっては大変だ。しっかりと水分補給をさせる目的もある。
２リットルのペットボトルを買ってくるのはなかなか大変だ。車で買いに行くにしても、重いペットボトルを運ぶのも骨が折れる。その点、ウォーターサーバーは便利だ。
わが家まで水を宅配してくれるのだから。
お盆間近。孫が帰ってくるまでにウォーターサーバーを設置することをおすすめしたい。
おじいちゃんの株があがることまちがいなし。
  

昔、子どものころ、夏休みは田舎に兄弟で泊りがけで遊びに行っていた。もう何十年も前の話だが、そのころは庭に井戸があった。手押しポンプの井戸だ。井戸水は冷たくておいしかった。
手押しハンドルをガチャガチャ上下させるとポンプの口から水が出る。昔はそれが面白かった。最初は鉄錆の混ざった生ぬるい水が流れ出し、すぐに手が痛いほどの冷たい透明の水に変わる。
組み上げた水や近くの川でスイカを冷やして食べていたものだ。
今ではそんな風景はなくなってしまった。
上水道が普及し、いつでも手軽に水が飲める時代になった。
水道水を飲む時代が続き、いまではペットボトルやウォーターサーバーで飲む時代になった。
たしかにウォーターサーバーは便利だ。いつでも冷たい水が飲めるし、お湯も使える。
が、古里の風景が何となく懐かしく感じられる今日この頃だ。
  

クラゲの展示種類が世界一。ギネス認定を受けた水族館が山形にある。鶴岡市立加茂水族。
３メートルの触手を揺らして泳ぐアカクラゲ、ビーナスの飾り帯の異名を持つ帯クラゲ、虹色に光るウリクラゲ、などなど。
薄暗い幻想的な空間に大小約５０の水槽が並ぶ「クラネタリウム」。
加茂水族館が誇る地下展示室だ。
ギネスが認定したのは毒針を持つ３０種類だけだそうだが、ここには各地で採取された３５種類以上が展示されている。
数ミリの小さなクラゲを入れた水槽の横にはルーペが置かれている。餌づけの時にはクラゲを触ることも可能だ。
クラゲは寿命が短い。飼育が難しく多くの水族館では展示を敬遠してきた。加茂水族館のクラゲの平均寿命も４カ月。常時展示するためには新しく入れ替える「新陳代謝」が欠かせないそうだ。
水族館では毎日、近くの海に船を出し、クラゲを採取しているらしい。これまで発見したクラゲは８０種類以上にものぼりまさにクラゲの楽園となっている。
いまは入場者数が過去最高を記録している加茂水族館も９０年代後半には閉鎖もささやかれていた。それを立て直したのがクラゲだ。
なんでも他と同じでは生き残れない。特徴がなければダメだ。
加茂水族館は２年後には本格的なクラゲ水族館に生まれ変わるそうだ。
日常に疲れたらストレス解消のためにこういうところを訪れるのもよいだろう。  

消費税増税法案が衆院を通過した。とんでもない暴挙だ。
野田首相は、先送りできない課題、決められる政治、などといって自民党や公明党との談合によって強引に消費税増税を進めている。
しかし国民は、民主党が任期中は消費税増税はやらないといったことも総選挙での選択肢の一つにしたはずだ。
やらないと公約したことを決められる政治などいらない。国民はそんな決められる政治など望んでいない。それは暴挙以外のなにものでもない。
いまや二大政党は破綻している。にもかかわらず消費税増税のどさくさにまぎれて議員定数８０削減法案が本会議質疑もなしに委員会付託することが与党によって強行された。
小選挙区制を固定化し、比例定数を大幅に削減するものだ。
そもそも小選挙区制は二大政党づくりのために財界の意向によってつくられたものだ。
しかし、今や完全に破綻している。当時始まったマニフェスト政治も民主党のマニフェスト違反で破綻が明らかになった。
こんな政権はさっさと政治の舞台から退場してもらいたいものだ。